『増担保規制実施後の出来高の変化 2016/01~2016/12』で増担保規制が実施されることによって出来高がかなり減ってしまうことが分かりました。一方で『増担保規制解除後の出来高の変化 2016/01~2016/12』から規制が解除されることによってある程度出来高が回復することも分かりました。
一応表面上平均値は双方似たような数値なので、そのまま受け止めると元の状態に戻ったように感じてしまいますが、よく考えると一度減った数値は同じ割合で上昇しても元には戻らないことを思い出しまして。
話を戻しますと、一度減ったものが元に戻らないのであれば、最終的に増担保規制の影響で出来高はどのように変化するのかが気になってきました。
2016年1月~2016年12月の1年間に増担保規制が実施された銘柄の、規制が実施される前と規制が解除された後の出来高の変化です。
まずこの1年間に増担保規制が実施された件数を実施基準ごとに分けた一覧表で該当する標本数を確認しておきます。
下記クリックで好きな項目へ移動
増担保規制が実施された件数
実施基準 | 第一次措置 | 第二次措置 | 第三次措置 | 第四次措置 |
---|---|---|---|---|
(1)の「イ」 | 6 | 0 | 0 | 0 |
(1)の「ロ」 | 1 | 0 | 0 | 0 |
(1)の「ハ」 | 1 | 0 | 0 | 0 |
(2)の「イ」 | 1 | 0 | 0 | 0 |
(2)の「ロ」 | 124 | 19 | 0 | 0 |
(3)の「イ」 | 0 | 0 | 0 | 0 |
(3)の「ロ」 | 4 | 0 | 0 | 0 |
銘柄数 | 134 | 19 | 0 | 0 |
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増担保規制の影響による出来高の変化
増担保規制が実施された銘柄の出来高が、規制期間中の前後でどのように変化したのか検証します。ここでは規制実施前5日間の出来高平均と規制解除後5日間の出来高平均を比較してその増減率を調べました。
データの期間(規制実施日ベース)
2016年1月1日~2016年12月31日
対象となる規制実施基準
第一次措置のうち、【(1)残高基準の「ハ」】と【(2)信用取引売買比率基準の「イ」】を除いたもの。
標本(サンプル)数
132回
規制前後の出来高平均の増減率
出来高平均 | 回数 | 平均値 |
---|---|---|
増加 | 5 | +17.99% |
減少 | 127 | △74.16% |
変わらず | 0 | 0% |
全体 | 132 | △70.67% |
各種数値
最大上昇率(増加)・・・+48.32%:「フィスコ(3807)」〔2016/01/08〕
最大下落率(減少)・・・△99.02%:「インタートレード(3747)」〔2016/12/28〕
平均値・・・△70.67%
中央値・・・△80.75%
最頻分布帯・・・△95.00%~△90.00%、△90.00%~△85.00%(2回ずつ)
ん? 「△99.02%」って・・・。
ヒストグラム
そもそも相場をせん者には不要なデータなのは火を見るより明らか。相場でも為替や先物専門の者にとっても要らぬデータじゃな。株だって増担保規制と関係の無い銘柄はそうじゃ。
じゃが増し担になる銘柄にとっては、参加者が好むと好まざるとにかかわらず出来高減少の影響というのはついてくるんじゃよ。たとえ「自分は信用取引をしないから関係ありません!」と思ってる者にとってもな。
ただ出来高減少が株価に対してどのような影響を与えるかというのは、銘柄によって違うので一筋縄ではいかんというわけじゃな。そこが相場の難しいところであり、また面白いところでもある。
ですが私にとってこのようにキレイな形を作ってくれる統計データというものは非常に興味深く面白みのある対象であり、そういったものを調べたり探し出したりすることがどうやら私は好きなようです。
ということは、どうなる?